ピエール瀧逮捕で業界が恐れる第２の波とは？→騒ぎすぎだよな。

コカインを摂取したとして麻薬取締法違反容疑で逮捕されたミュージシャン、俳優のピエール瀧容疑者（５１）。

電気グルーヴの過去の作品の販売停止や出演ドラマの放送中止などが波紋を広げているが、影響はそれだけにとどまらないようだ。業界を直撃しかねない第２の波とはいったい何だ。

電気グルーヴが所属するソニー・ミュージックレーベルズは、瀧容疑者関連の商品を出荷停止しただけでなく、店頭在庫も回収し、デジタル配信も停止すると発表した。

これに対しては「作品に罪はない」と批判も少なくないが、「酒井法子やＡＳＫＡが薬物事件で逮捕されたとき、大勢の人がカラオケで彼らの楽曲を歌うなど“にわかブーム”が起きたことで、印税を稼いだと一部で批判されました。

多くのアーティストを抱えるソニーだからこそ、他のアーティストを守るための苦肉の策だったのでしょう」とレコード会社ディレクターは同感する。

ただ被害はそれだけにとどまりそうにない。瀧容疑者の逮捕を受けて、映画やドラマは代役を立てて撮り直しを余儀なくされ、ライブも出演が中止されることになった。

ＣＤの販売停止や映画の撮り直し、ライブの出演中止で生じた損害は、瀧容疑者が賠償することになるが、下請け業者や外注フリーランスの損害までカバーするのは実質的に難しい。そればかりか、業界内の風評被害も甚大だ。

「２００９年に合成麻薬ＭＤＭＡを使用して麻薬取締法違反容疑で逮捕されたミュージシャンはバンドのレコーディング中でした。

当時の所属事務所がスタジオのキャンセル料は支払いましたが、当局にマークされているなどの噂が流れて、このスタジオの使用が敬遠されるようになったそうです」と音楽プロダクション役員。

２０１４年のＡＳＫＡの薬物事件でも「当時ＡＳＫＡが所属していた事務所には、傘下に制作会社やスタジオ、音楽作家プロダクション、音楽出版社などを抱えていました。しかし、逮捕騒動で事業規模は小さくなりました。事件が何かしら影を落としているといえます」（音楽ライター）。

瀧容疑者の逮捕で訪れるであろう“第２の波”。どこに直撃するのか、業界は戦々恐々としている。

引用元: https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190320-00000016-ykf-ent

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